過ぎたる世紀、在日同胞は歴史の被害者でありました。しかし今後在日同胞は環太平洋時代において歴史の主人公であり、先駆者となるのです。我々はヨーロッパとアジアを結ぶ国際ハイウェイ構想を実現することで、日本を世界平和に貢献する母の国として導こうとしています。日韓海底トンネルを通して人類が国境線無く自由に往来し和合する理想世界を成し遂げるのです。 (平和統一創設主旨文　抜粋)

　ドナルド・トランプ大統領がシリアから米軍撤収を決定した後、ジェームズ・マティス国防長官は同盟を助けないならばアメリカの存在理由がないという理由で辞職をした。さらにアフガニスタンからも米軍撤収を検討するというニュースとともに、韓米同盟はどうなるかという議題に発展している。

南北鉄道の調査と着工式

　非核化が解決されない中、先日韓国と北朝鮮は鉄道連結のための京義-東海線の北側2,600kmの区間調査を完了した。韓国とアメリカは11月21日、韓米ワーキンググループ会議で「南北鉄道・道路連結および現代化の着工式」(12月26日)が開城にある板門駅の着工式へ進行したことを支持した。着工式以後には南北間における遺骸発掘事業と対北朝鮮人道的支援、アメリカ人の北朝鮮への旅行禁止措置を再検討する可能性が浮び上がるだろう。

在日同胞の歴史的使命

　我々が知らぬ間にも国際社会は日々変化している。これから在日同胞はこの時代の流れをどのようなフレームで見るのか、また在日同胞の役割が何かということを診断してみなければならない。

　文鮮明(1920年-2012年)総裁が1981年ソウルで開かれた第10回「科学の統一に関する国際会議(ICUS)」で「国際ハイウェイ・韓日トンネル構想」を提唱した後、その構想はどのように進行されているのか今日の言論の注目を浴びている。月刊朝鮮12月号(351-357面)に日本国際ハイウェイ財団の徳野英治会長とインタビューした記事が載っている。徳野会長はインタビューで「日韓両国、進んでは世界の繁栄と平和を成し遂げる大きい目標を持っている」として「日本が人材・資金面でより積極的に支援してでも、韓日海底トンネルの開通を先導しなければならない」と話した。

　佐藤博文理事長は『平和の大頭－国際ハイウェイ・日韓トンネル』の本を通じて、日韓トンネルを通して新しい文化と文明が成し遂げられて、南北統一と東北アジア開発、人類平和のモデルになることが日韓トンネルの使命であると示唆した。

　『国際ハイウェイプロジェクト、日韓トンネル30年の足跡と展望』(梶栗玄太郎著)の本の中で、韓日トンネル理事陣の中に「在日に和合を祖国に統一を世界に平和を」「真の愛で自由、平和、統一、幸福を追求する」という平和統一聯合の事務総長も含まれていることを見れば、在日同胞が祖国のために果たすべき役割が暗示的に提示されたと考える。

日本を母の国として立てる運動

　大塚正尚平和大使協議会事務次長兼日韓トンネル理事がKOREA TODAYという雑誌に日韓トンネルに対する記事を2016年から2018年まで33回連載した。大塚理事は連載の意義を「多くの方々に日韓トンネルプロジェクトの持つ日韓両国ならびに東アジア全域に、平和と安全をもたらす政治的意義、そして繁栄をもたらす経済的意義など、またその歴史的な可能性を少しでも知ってほしい」とされた。その方に会ってインタビューできてうれしかったし、在日同胞の中で祖国のために仕事をする人が現れればどれほど良いかと考えてみる。

　最近のニュースで韓国最大のECサイト「クーパン(coupang쿠팡)」側によれば、韓国系日本人である孫正義会長率いるソフトバンク・ビジョン・ファンドから2015年6月に10億ドル(約1兆1285億ウォン)の投資を受けたという。また先月11月20日クーパンの発表によれば、孫会長が追加で20億ドル(約2兆2500億ウォン)に及ぶ投資をした。このように祖国に投資した韓国系日本人孫会長のおかげで、クーパンの価値が90億ドル(約10兆1500億ウォン)に達することにより、国内最大のeコマース市場は世界第5位の規模になったという。現在クーパンは1億2000万種類の商品を販売し、その中の400万種類はロケット配送を通じて、注文した翌日すぐに受け取ることが可能だという。

　成功した在日同胞は、日本でニンニクのにおいがするという偏見を聞きながらもがむしゃらに日本人の協力を受けて、今日の日本経済を思うがままにするほど成長した。これからは環太平洋時代である。環太平洋時代とは65億人類の中の50億人が住む地域に、天の父母様を愛する新文明が誕生する時だと考える。この新文明の新しい枠組みを作ることは日韓トンネルを完成させることだと確信する。

　もし最長231kmの韓日トンネルが完成し開通されるならば、貨物運送量3276万トン、コンテナ655万個分になるという予測もあり、在日同胞の財閥らが経済利益を算出してみる必要があると考える。在日同胞が主体となって、日本を母の国として立てるために日韓トンネル運動をすればどれほど良いだろうか。

新文明の花を咲かせてこそ

　南北首脳会談と米朝頂上会談が行われたが、非核化の問題は霧の中に陥ったように思う。また首脳会談に対する信頼性がなくなり、首脳会議に対する世論が形成されている。このような背景を考えてみる時、プラトンの洞窟論が浮び上がる。なぜならば彼が思考のモデルを数学を基に、人間の葛藤構造を洞窟の中から光の世界へ出て行くことを予示した。

今日の国際情勢も韓国と日本、そして在外国民が力を合わせて、韓日トンネルとベーリング海峡を連結する新文明を「洞窟で合意して導き出さなければならない」時代の主役が在日同胞であると考える。

韓国語はこちら